2019年6月〜7月に行った「LGBTと職場環境に関するアンケート調査」の加藤丈晴氏スライドです。
出典:認定NPO法人 虹色ダイバーシティ、国際基督教大学ジェンダー研究センター
株式会社TENGA様、株式会社プラップジャパン様、にじいろかぞく様、社会学者・石田仁様のご協力を得て、2019年4月〜5月にウェブ上で「にじいろ子育てアンケート」を実施し、その参加者の声をもとに作成しました。2022年に、株式会社ナイアンティック様のご寄付とご協力により、日本語/英語表記版ができました。
出典:認定NPO法人虹色ダイバーシティ
2019年4月〜5月に、株式会社TENGA様、株式会社プラップジャパン様、にじいろかぞく様、社会学者・石田仁様のご協力を得て、ウェブ上で実施いたしました「にじいろ子育てアンケート」の調査報告書です。
出典:認定NPO法人 虹色ダイバーシティ
プライドハウス東京で制作した冊子「誰も排除しないスポーツ環境づくりのためのハンドブック Sports for Everyone」が公開されております。虹色ダイバーシティはテキスト執筆で参加しています。
出典:プライドハウス東京
LGBTの自殺・うつによる社会的損失の試算値は1,987~5,517億円(うち、差別などLGBT固有の社会的困難によると考えられるものは993~4,183億円)、という試算が発表されました。虹色ダイバーシティの過去の調査も参照されています。
出典:独立行政法人 労働政策研究・研修機構
地方自治体向けのLGBTに関する施策提言集です。主に、地方自治体の首長、議会、そして政策担当者に、施策づくりの参考にしていただく目的で、全国で活動する有志が集まって制作しました。また、LLAN(LGBTとアライのための法律家ネットワーク)の協力を得て、実際の取り組み事例から、優れた事例をベストプラクティスとして例示しています。
出典:
地方自治体向けのLGBTに関する施策集の施策検討会メンバー、事例集作成メンバー、賛同団体・個人の一覧です。
出典:
2018年6月〜7月に行った「LGBTと職場環境に関するアンケート調査」の報告書です。
出典:認定NPO法人 虹色ダイバーシティ、国際基督教大学ジェンダー研究センター
渋谷区が、パートナーシップ証明の交付開始から2周年を迎えるのに際し、「渋谷区男女平等及び多様性を尊重する社会を推進する条例」と条例に基づくパートナーシップ証明がもたらした社会的な影響や効果を明らかにし、パートナーシップ証明制度を区民・事業者双方の利便性の向上に資するため、パートナーシップ証明実態調査を実施しました。虹色ダイバーシティは調査業務受託者として協力しております。
出典:渋谷区
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